「学歴フィルター」早慶とMARCHの大きな差

東洋経済オンライン　から引用　　2015.6

黒いリクルートスーツに身を包んだ学生が街中に溢れる季節が今年もやってきた。経団連(日本経済団体連合会)の取り決めで、「後ろ倒し元年」と呼ばれるように就職活動の時期が従来から3～4カ月繰り下がったことにより、6月の今この時期が就活の実質的なピークとなっている。


　就活生の多くが気にしているのが、「学歴フィルター」だ。新卒採用をしている企業が特定の大学以外の学生を、事実上選考の対象から外すというもの。その存在自体は就活生の間で周知の事実ではあるが、基準は企業によって異なり、実態はなかなかつかめない。学生は戦々恐々とするほかないのである。

■　法政よりも慶応を優先？　

　現在法政大学に通う4年生のAさんは「MARCHの中で法政は評価が低めというのが学生の認識。超大手企業の内定はそもそも期待していない」と話す。関東以外の人にとっては耳慣れないかもしれないが、「MARCH」とは首都圏の有名私立大学5校を指した略語で、M=明治大学、A=青山学院大学、R=立教大学、C=中央大学、H=法政大学、からそれぞれ頭文字を取っている。

　Aさんも「学歴フィルター」を強く意識する就活生の一人だ。フィルターの在り処を知りたい―。Aさんの友人は、とある超大手企業の応募用アカウントを二つ作った。一つは法政大生として、もう一つは「格上」の慶応義塾大学の学生を装って。すると、法政で登録したアカウントのほうが、会社説明会の予約開始時間が遅くなったという。

　これは「時差告知」と呼ばれる仕組みだ。企業が説明会の予約を募る際、定員の埋まり具合を見ながら、予約を開始した旨を告知する大学の範囲を徐々に広げるというもの。ある就職情報会社が開発したシステムが使われている。つまりこの企業は、法政大より慶応大の学生に説明会に来てほしかったということだ。

　就職関連の調査会社、HR総研が今年の2016年卒採用において重点的に学生を採用したい大学について調査をまとめている。それによれば、47％の企業がGMARCH(MARCHと学習院大)と関関同立(関西大、関西学院大、同志社大、立命館大)をターゲット校にしている。これは旧帝国大学(東京大、京都大など)の33％、早慶上智(早稲田大、慶応大、上智大)の28％など、ほかのどの大学グループよりも高い数値だ。

企業の人事関係者の話を総括すればこうだ。人気の大手企業は東大や早慶上智を中心にしつつ、GMARCHまで視野に入れている。一方、中堅企業はMARCHを中心に、それ以下の大学からも採りたいと考えている。Aさんの友人が応募した企業は前者であり、MARCHから採用しないことはないが、優先度は低いと見られていたということだ。

　就活に対する意識を聞いても、早慶は強気な一方、MARCHの学生は「何とかエントリーシートは通るレベルにはある」と、競争率の高い超大手企業のフィルターにはギリギリ引っかかる程度という認識はあるようだ。

■　MARCH生の就活が景気変動に最も左右

　言い換えれば、MARCHの学生が景気による企業の採用意欲の変動に最も振り回されるということ。総合商社の元幹部は「2008年のリーマンショック後に最も苦労したのが明治大の学生だった」と振り返る。

　明大は2005年以降に志願者数を大きく伸ばすなど、勢いがあった。大手の人気企業への就職も増えた。そうした先輩たちの成功談を聞き、リーマン後の就活に臨んだ学生も強気で超大手に挑戦した。しかし企業の側は採用人数を大きく絞っており、MARCHを選考対象から外すことが増えていた。その結果、リーマン前のイメージで就活に臨んだ明治の学生がいつまでたっても内定を得られないという事例が続いたというのだ。

　MARCHと早稲田、慶応を総称した早慶MARCHは、“ビジネスマン養成所”ともいわれ、日本の大学を語る上で無視できない存在となっている。2015年度入試の志願者数(延べ数)も約54万2000人と膨大だ。週刊東洋経済最新号では就職や出世の事情、入試の今、そして付属校の内実などに迫った。

　HR総研の調査での数値に表れている通り、企業内でのポジショニングはともかく、MARCHは幅広い企業からターゲットとされている。同じく私学の“ボリュームゾーン”である早慶と合わせれば、企業にとって存在感の大きい大学群だ。ある程度ツブのそろった人材を大量に供給してくれるこうした大学は、企業にとって好都合な存在といえる。

　東京大学には及ばないものの、就職後の「出世」でも早慶MARCH出身者は善戦する。“最強の同窓会”とも称されるOB・OG組織「三田会」を擁する慶応大、卒業生数で圧倒する早稲田大はもちろん、名門法学部を持つ中央大、そして明治大は、幅広い業界に多くの役員を輩出している。